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特別支援学校におけるミドルリーダーの役割と行動 -首席の職務内容調査を通して-
https://osaka-kyoiku.repo.nii.ac.jp/records/2081309
https://osaka-kyoiku.repo.nii.ac.jp/records/2081309680cb6ce-48cf-4b70-9e1d-830c0c076301
| Item type | 学内刊行物(1) | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2010-03-16 | |||||||
| タイトル | ||||||||
| タイトル | 特別支援学校におけるミドルリーダーの役割と行動 -首席の職務内容調査を通して- | |||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 著者 |
山中, 矢展
× 山中, 矢展
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| 書誌レコードID | ||||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||||
| 収録物識別子 | BA89497070 | |||||||
| 書誌情報 |
ja : 学校教育論集 en : Studies on School Education|学習するスクールリーダー -夜間大学院の展開-|Learning school leaders : night graduzte school progress 巻 2008, p. 11-59, 発行日 2009-03 |
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| 出版者 | ||||||||
| 出版者 | 大阪教育大学・教育経営学研究会 | |||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 内容記述 | ||||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||||
| 内容記述 | 学校経営を改善し活力ある学校づくりを推進するため、ミドルリーダーの役割にさらなる期待がかけられている。国の制度では学校教育法等の一部を改正する法律(平成19年6月公布)により主幹教諭を置くことができるようになったが、それより少し前から各都府県教育委員会においても、主任制度とは異なる制度により中間管理職の役割を担うミドルリーダーが配置されつつある。 大阪府立高等学校及び府立支援学校では、平成18年度から首席が段階的に配置され、平成20年度現在、府立支援学校25校全校に、計74人が配置されている。しかしながら、中間管理職としての配置が明示できなかったこと、及び教職員には「校長・教頭以外はフラットである」という意識が根強いこともあり、学校によっては差異はあるものの首席が十分活用されているとは言えない現状がる。 首席活用の課題は、学校運営にいおける連絡調整機能のみならず、学校経営に参画させ、各校の懸案諸課題に適切かつ迅速に対処させていくことであろう。校長は学校経営を促進していく上で、組織を維持させながら、諸課題に対応し、新たな学校のビジョンづくりのために取り組んでいかなければならない。従って、府立支援学校において学校改革を推進していくためには、「変革型ミドル」としての役割を期待される首席の活用を大いに図り、今までの経緯の中で「従来踏襲型」であることが多かった学部主事や校務分掌部長を巻き込み、効率的な学校経営システムを再構築していくことが不可欠である。 そこで、本研究では「首席の職務実態にいかに切り込み、職に対する意識・意欲等を含めた現実にリアルに迫ることができるか」という視点を持って職務に関する調査分析を行う。さらに「首席の行う職務が学校の組織運営にどのような役割を果たしつつあるのか」「首席の配置により学校の組織構造がどのように変革しつつあるのか」について考察する。 本研究の全体的デザインとしては、まず、第1章で、課題設定と研究方法について述べ、第2章で、わが国の学校経営におけるミドルリーダーの役割を明らかにし、学校組織構造を再検討するため、主任制度を抜本的に改革するものとして打ち出された主幹制(1)及び主幹制度の成立と課題、大阪府における首席について文献を中心に研究する。さらに、府立支援学校の組織構造を具体的に検討するための枠組みとして、ミンツバーグの組織構造論(2)における基本概念について押さえる。 続いて、第3章では、府立支援学校25校の首席を対象に、「首席の職務内容に関する調査」(資料1)を行い、首席の職務内容の実態や活用の実際、首席自らの意識・意欲、及び管理職や他の教職員との関係性についてアンケート結果を統計処理し、およその傾向を把握分析する。 第4章では、府立支援学校のうち、事例協力校2校の首席へのインタビューを実施し、1首席の職務遂行が学校の組織運営にどのような役割を果たしつつあるのか、2首席の配置が学校の組織構造にどのような変革をもたらしつつあるのかについて考察し、まとめる。 最後に第5章では、首席へのアンケート調査や事例研究で得られた分析結果を踏まえ、今後に向けて首席を活用したミドルアップダウンマネジメント(3)のモデル案を示す。 本研究では、大阪における首席に関する事例を扱うが、他の都道府県でも、特別支援学校以外の学校でも汎用できるよう、全国レベルの視野を持って、検討、考察していきたい。 | |||||||
| 言語 | ||||||||
| 言語 | jpn | |||||||
| 資源タイプ | ||||||||
| 資源タイプ | Article | |||||||
| DCMI資源タイプ | Text | |||||||
| 資料種別(NIIタイプ) | ||||||||
| 資料種別(NIIタイプ)識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||
| 資料種別(NIIタイプ) | departmental bulletin paper | |||||||
| TD番号 | ||||||||
| TD00015241 | ||||||||
